訪問診療向け電子カルテ導入のメリット・デメリットとは?

訪問診療向け電子カルテ導入のメリット・デメリットとは?

この記事はこんな訪問診療クリニックの院長・事務長の方におすすめ

―紙カルテから電子カルテへ移行しようか悩んでいる
―電子カルテで何かできるのか知りたい

この記事を読むとこうなります

―電子カルテで何かできるのかわかる
―電子カルテを導入するメリットがわかる

「記録や書類作成を効率化させるために電子カルテを使ってみたい…」
「でも、使いこなせるか不安…」

このようなお悩みを持つ訪問診療クリニックの院長・事務長の方、多いのではないでしょうか。

今回は訪問診療クリニックへ電子カルテの導入を検討している方に向けて、電子カルテでできること、電子カルテを導入するメリットを解説していきます。
「難しい設定が必要なのでは」「電子カルテを使いこなせるか不安」そんな疑問や不安にもお答えする内容になっておりますので、ぜひ検討の際の参考にしてみてください。

あわせて読みたい

訪問診療向け電子カルテ 失敗しない選び方のポイント(詳細はこちら

お客様の声

ソライロ在宅クリニック 堀米衣見子医師(詳細はこちら
医療法人おひさま会理事長 山口高秀医師(詳細はこちら

電子カルテでできること

「診療録を書く」というのが電子カルテのイメージだと思いますが、その他にも電子カルテでできることはたくさんあります。電子カルテではどのようなことができるのか見ていきましょう。

診療録や書類の作成

診療録だけでなく、よく作成する書類も電子カルテで作成することができます。電子カルテによってはよく使う定型文を登録したり、予めテンプレートが備わっていたりするため、紙に記載するよりもはるかに簡単に入力することができるようになっています。また検査データも取り込むことができます。タブレットで使用できたり、音声入力や画像の取り込みができるカルテもあり、訪問先の記録に便利です。

患者情報の管理

患者の基本情報や保険証、各種書類の管理も電子カルテで行うことができます。今までばらばらであった患者情報も電子カルテで一元管理でき、リアルタイムで更新できます。

算定・請求業務

レセプトシステムが一体になっている電子カルテであれば、レセプトシステムを別で操作する必要なく算定業務や請求業務を行うことができます。

その他便利な付帯機能

医療業界ではまだFAXを使うシーンも多くありますが、カルテから直接FAXを送信できる電子カルテもあります。その他診療スケジュール管理機能や地域の多職種との情報共有機能など在宅医療ならではの機能が備わっているものもあります。

電子カルテ導入のメリット

「電子カルテでできること」で説明してきたように、電子カルテでは記録の他にもさまざまな便利な機能があります。これらの機能を使うことによって以下のようなメリットが生まれます。

診療に集中できる

簡単にカルテ記載や書類作成ができることによって診療以外の業務時間が削減され、診療に集中できる環境が生まれます。またカルテ記載や書類作成業務による残業が削減されます。

効率的に記録や情報共有ができる

インターネットが使える環境であればどこでも使うことができる「クラウド型」といわれる電子カルテを使った場合、インターネットに接続できる端末があればいつでもどこからでも患者の情報にアクセスできます。クリニックではパソコンで書類作成、訪問先ではタブレットでカルテ記載、自宅ではスマートフォンで情報確認、とシーンに応じて使い分けることができます。夜間のオンコール対応時にもさっと患者情報を確認でき非常に便利です。
電子カルテによっては地域の多職種と情報共有ができる機能もあり、地域連携をよりスムーズに行うことができます。

事務業務の効率化

算定業務や請求業務が効率化されるのはもちろん、必要な書類を一括で印刷できたりと幅広い事務業務が効率化されます。

保存の場所を取らない

紙カルテは患者が増えれば増えるほどより多く保管場所が必要となりますが電子カルテの場合は保存の場所を取らないのもメリットです。

人的ミスを防ぐことができる

手書きのカルテによる文字の判読ミスや転記ミスがなくなり、診療における事故や算定ミスを未然に防ぐことができます。

以上のように電子カルテ導入は記録の効率化だけに留まらない多くのメリットがあります。診療スタッフだけでなく、事務スタッフも大幅に効率化できるのがポイントです。

一方で「電子カルテを導入するデメリット」もあるのでは?と心配されている方もいらっしゃるかと思います。以下にデメリットや注意点をまとめました。

電子カルテ導入のデメリット

操作に慣れることが必要

導入直後は操作に戸惑うこともあるでしょう。PCが苦手な方は慣れるまで時間がかかるかもしれません。カルテを使用するのは医師だけでなく医療事務スタッフや看護師の方もいるので、カルテを選ぶ際にはクリニックでカルテを使う全てのスタッフにとって使いやすいものを選びましょう。

停電時に使えなくなる恐れがある

電子機器を使用しますので停電時など電源が供給できない状況ではカルテが使えなくなる恐れがあります。万が一の際には紙で対応できるよう準備をしておきましょう。

コストが発生する

電子カルテを使用した場合は導入費用やランニングコストが発生します。
メーカーによって金額もさまざまですので、自院が必要とする機能に見合った料金がどうか、複数のメーカーのカルテを比較してみましょう。

紙カルテからのデータ移行に手間がかかる

今まで使用していた紙カルテからのデータ移行が必要です。
メーカーによってデータ移行の対応範囲や料金が異なりますので、詳しく問い合わせてみましょう。

以上のようにいくつかのデメリットもありますが、カルテによってデメリットを最小限に抑えられますので選定の際には上記の点に注意して自院にあったカルテを選びましょう。

はじめての電子カルテには在宅医療専門医とともに開発された電子カルテ「homis」がおすすめ

多くのメリットがある電子カルテですが、はじめて導入する際には「準備や設定が難しいのでは」「うまく使いこなせるのか」という不安もあるかと思います。そのような方には在宅医療向け電子カルテ「homis」がおすすめです。

運営会社であるメディカルインフォマティクスは在宅医療機関の経営支援に特化したコンサルティング会社。
電子カルテを中心に在宅医療にかかわるレセプト代行、事務代行、開業・承継支援、経営コンサルティング、訪問診療専門医師紹介業など総合的なサービスを提供し、在宅医療機関の経営をトータルでサポートできる点が特徴です。

電子カルテの導入だけでは解決できない課題も支援することが可能です。
理想の医療、効率的なクリニック運営を実現するために電子カルテの運営会社選びは非常に重要となります。

AI搭載で書類作成時間も大幅削減

AIがhomis内に蓄積された大量の診療情報を自動的に解析し、主治医意見書などを自動作成します。
これにより、医師の業務負担を大幅に削減します。

施設診療にも最適

診療だけではなく、施設看護師との申し送りなど、異なるタイミングで同一患者さんのカルテを編集することがある施設集団診療。homisでは複数の患者さんのカルテを同時に開き、編集できるので、患者さんのカルテ画面を開閉するという煩わしい作業を解消することができます。

診療の質の向上

クラウド型電子カルテのため、インターネットに接続できる端末があればいつでもどこからでも使用できるため、クリニック内の他の医師や看護師への情報共有も効率的に行うことができます。

お客様の声

「当直の先生との情報共有がスムーズになり、引継ぎを効率的に行えるようになりました。」
「他科の医師や看護師が訪問した際の情報も確認できるので、より詳しく患者さんとお話できるようになりました。
患者さんからも『本当にきちんと見てもらえているんだと感じる』というお言葉を多くいただくようになりました」

地域の多職種とのシームレスな情報連携

訪問看護ステーションや施設運営者、薬局、ケアマネジャーなどとhomisを通じてリアルタイムに情報共有することができます。たとえば、施設職員が入居者さんのバイタルサイン、食事、服薬や排泄状況の共有、申送りや経過報告もhomisでやり取りできるので、多職種でのコミュニケーションが活性化し、患者さんの安心感、診療満足度の向上につながります。

医療・介護レセコンとの連携

homisは日医標準レセプトソフトORCAと連携しており、ORCAのサポートもhomisの基本料金内で対応可能です。
また、介護保険請求には同じくORCA管理機構より提供されている「給管帳クラウド」と連携しており、医療と介護の算定・保険請求をワンストップで行うことが可能です。
医科と介護の保険請求から患者さんへの請求、明細書や領収書の発行、入金管理や未収金管理もhomisとORCAの一連の作業で可能なので、医療事務員の負担の軽減にもつながります。

電子カルテ導入やお乗り換えをご検討中の方、
ぜひ無料デモでhomisをお試しください。

あわせて読みたい

在宅医療向け電子カルテ 失敗しない選び方のポイント(詳細はこちら

お客様の声

ソライロ在宅クリニック 堀米衣見子医師(詳細はこちら
医療法人おひさま会理事長 山口高秀医師(詳細はこちら

いかがでしたでしょうか。

紙カルテをお使いの場合は、今までの方法を変えるのに少し抵抗を感じるかもしれません。しかし、使いやすい電子カルテを選ぶことですぐに使い慣れますし、なにより訪問診療クリニックの全ての方の業務が大幅に改善されます。今であれば導入時に「IT導入補助金」という補助金制度を使うこともできますのでこの機会にぜひ電子カルテ導入をご検討ください。